ピースボートの災害支援は1995年の阪神・淡路大震災がきっかけ。以来、台湾、トルコでの大地震、ハリケーン・カトリーナ（米国）、スマトラ沖地震と津波被害に見舞われたスリランカなど、世界各国で活動してきました。
2011年、東日本大震災の災害支援を契機にPBVを設立し、以降も日本各地の震災や風水害、豪雪災害の被災地へボランティアを派遣してきました。また、国際ネットワークを活かした海外での災害支援も展開しています。
災害の規模や種類により活動内容は異なりますが、まずは被災地へ先遣スタッフを派遣し、現地ニーズ・状況・条件などを調査した上で「ボランティア・物資・資金・情報」の中で適切な支援の形を検討します。同時に、東京事務局でも後方支援の準備を開始することで、ボランティア派遣決定後すぐに募集を始められるようになります。被災地での活動は、日々状況が変わるなかで、組織的かつ責任ある支援活動を進めていきます。
2024年1月1日、石川県能登地方を震源とする最大震度7の強い地震が発生。珠洲市では2023年5月の奥能登地震の影響で復旧作業が続けられており、PBVも支援を行っていました。被害は甚大で、断層の動きにより輪島市沿岸では最大約4メートルも隆起し、被災地各所で道路の寸断や断水が長期化していました。
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2023年9月8日、台風13号による影響で「線状降水帯」が発生し、広い範囲で被害がありました。PBVは発災翌日に、被災した千葉県茂原市にて炊き出し支援を実施しました。
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2023年8月8日に発生したハワイ・マウイ島での大規模な山火事。死者・行方不明者100名以上、家屋被害2,200棟以上という大きな被害を受けました。過去100年に米国で起きた山火事としては、最悪の被害と言われています。現地調査・支援を行ったスタッフからの報告を動画でご覧いただけます。
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2023年7月10日から九州北部を中心に、記録的な大雨が降り続きました。PBVは専門技術を持ったスタッフを福岡県うきは市に派遣。床上浸水の被害を受けたお宅の家屋対応を中心に支援を実施しました。
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2023年6月2日から3日にかけて、台風2号や前線の影響によって、日本各地で豪雨被害が相次ぎました。PBVは茨城県取手市の被災した保育施設に備品を提供しました。
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2023年5日14時42分ごろに石川県で震度6強の強い揺れを観測する地震がありました。気象庁によると震源地は石川県能登地方で震源の深さは12キロ、マグニチュードは6.5と推定されています。地震の影響で石川県珠洲市を中心に家屋の被害が多く発生しました。特に屋根への被害が報告されています。
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2023年2月6日早朝（現地時間）に、トルコ南東部カフラマンマラシュ県を震源とするマグニチュード7.8の地震が発生。 3月8日時点で死者5万2,000人以上と報道されました（NHK）。PBVでは、2月28日にスタッフが現地入りし、支援物資配布や、約450食分の炊き出しを提供しました。
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広島大学大学院医系科学研究科の弓削類教授と、ジョージアにあるケン・ウォーカー大学病院リハビリテーションセンターともにウクライナの負傷者を支援するための「再生医療リハビリテーションプロジェクト」を開始しました。
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2022年11月21日、インドネシア西ジャワ州のチアンジュール県付近で、マグニチュード5.6の地震が発生しました。現地パートナー団体「ASAR Humanity」を通じて、ファミリー用シェルターや給水支援、食料支援などを実施しました。
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2022年6月から続くモンスーンの影響で、パキスタンで大規模な洪水が発生しました。その規模は国土の1/3もの面積が水没したと報道されるほど大きなものでした。PBVは「特定非営利活動法人 CWS Japan」 を通じて、現地団体の「Community World Service Asia（CWSA）」 の被災地支援活動に協力しました。
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2022年7月15日から宮城県を中心に記録的な大雨が降り続き、宮城県松島町や大崎市では、警戒レベル５の「緊急安全確保」が発令されました。PBVではスタッフ2名を宮城県大崎市ならびに松島町へ派遣し、現地の社会福祉協議会や宮城県の団体・OPEN JAPANらと調整のうえ、家屋の応急対応支援を行いました。
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2022年2月24日にはじまった、ロシア軍によるウクライナ侵攻。PBVは、侵攻直後の3⽉初旬からウクライナの隣国・ルーマニアに拠点を置く複数の提携団体とともに⼈道⽀援を続けています。
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2022年3月16日深夜、福島県沖地震が発生し、震度6強の揺れが宮城県と福島県を襲いました。3月18日に山元町社会福祉協議会（宮城県）から支援要請を受け、21日からスタッフ2名を派遣。地元の支援団体「OPEN JAPAN」のニーズ調整のもと、他団体と協力し屋根補修の支援を行っています。
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2021年8月の大雨によって被災した佐賀県大町町にて支援活動を実施しました。「協働・連携による被災者の状況把握」「住宅避難者支援」「支援の受け入れ調整・運営サポート」「コロナ禍における避難所の運営サポート」などを行いました。期間は約5ヶ月、人数は延べ385人です。活動を報告書にまとめています、ぜひご覧ください。
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福島県と宮城県にて最大深度震度6強を観測し、19,758棟の住宅に被害が発生しました。PBVでは宮城県山元町社会福祉協議会からの要請に基づき、地震によって崩れ落ちた屋根への応急対応を実施できる専門スタッフ2名を派遣し、地元行政や社協、NPOの皆様と協力して支援を実施しました。
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2020年秋にベトナムでは中部を中心に断続的な豪雨と７つの台風が上陸し、大規模な洪水被害をもたらしました。PBVは、現地パートナー団体である「ダナン青年連盟」を通じて、困窮世帯への食料支援などを実施しました。
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2020年7⽉25⽇。⽇本企業が所有・運航する貨物船「わかしお」がモーリシャス島の南東部に位置するポワント・デニ（Pointe dʼEsny）沖で座礁しました。8⽉6⽇には、燃料が船外へ流出。1,000トンもの重油が美しい海洋・海岸線を汚染しました。PBVは現地NGOの「環境回復活動」「希少動物保護活動」「生業支援」への支援を実施しました。
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東北地方を中心に広い範囲で記録的な大雨となった台風19号では、20000人を越える避難者が出ました。4000棟以上の建物が半壊し、甚大な被害をもたらしました。現地にスタッフを派遣し、炊き出しやサロン活動、家屋清掃など多岐に渡る支援を実施しました。
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2019年3月中旬、大型サイクロン・イダイがアフリカ南東部に上陸し、モザンビークでは農地の浸水など壊滅的な被害を受け、被災者は170万人以上にのぼりました。被災地域の多くの住民が農作物を失いました。PBVでは、被害の大きかった地域に食糧や種子、農具の配布、また持続可能な農業のためのワークショップを実施しました。
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北海道胆振東部を震源とするマグニチュード6.7の地震が発生。震源に近かった3町では、建物の倒壊、土砂災害による被害に見舞われました。また、発電所にも影響があり北海道全土が停電する事態が発生しました。避難所の生活環境改善や復興イベントのサポート、仮設住宅の越冬対策、仮設団地談話室の環境整備などに取り組みました。
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西日本を中心に全国的に広範囲で記録的な集中豪雨が発生し、特に広島県、岡山県、愛媛県などで甚大な被害を及ぼしました。平成最悪の水害となりました。各地域に先遣スタッフを派遣し、特に被害が甚大であった岡山県倉敷市を中心に支援活動を展開しています。※2019年4月現在、活動を継続中
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アメリカ大陸でも有数の活火山のひとつフエゴ火山が噴火し、火砕流や溶岩が流れだし、大量の火山灰が噴出しました。複数数のコミュニティがまるごと被災し、194名が亡くなり、234名が行方不明となる甚大な被害ありました(2018年12月現在)。現地パートナー団体を通じて、生活用品の支援物資提供や子どもたちへの心理サポート、教育支援を実施しました。
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7月5日に福岡県と大分県を中心に記録的な豪雨が発生し、河川の氾濫や土砂崩れによって37名が亡くなり、約3,000棟の住宅が被害に遭いました。PBVでは特に被害の大きかった福岡県東峰村や朝倉市を中心に、現地災害ボランティアセンターの運営支援、家屋清掃、仮設住宅やみなし仮設への生活用品の提供及び、集会所へ備品提供を実施しました。その他JVOADへスタッフを派遣し、支援調整や情報の収集、農業支援の立ち上げサポート等を行いました。
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日本各所に被害をもたらした台風21号は、近畿、東海地方を中心に関東地方までの5府県(大阪、京都、和歌山、三重、埼玉)へ甚大な被害を及ぼしました。PBVでは玉城町社会福祉協議会からの依頼のもと、浸水によって被害を受けた家屋の｢床下状況の確認依頼｣に対応していきました。また、災害VCのニーズマッチングや活動に関する運営支援も行いました。
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大型ハリケーン「マシュー」によって、カリブ海の諸国を中心に1,000名を超える方が犠牲となり、上下水道の機能が破壊された地域では、衛生状態の悪化により伝染病が蔓延しました。PBVでは、ハイチにて救援物資の配布と共にコレラ予防のための衛生用品の配布を行いました。また、伝染病予防の衛生キットの配布と共に、衛生管理に関するワークショップも合わせて実施しました。
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2016年に発生した台風10号は、岩手県や北海道を中心に甚大な被害を発生させました。PBVでは、岩泉町社会福祉協議会からの要請を元に、「岩泉町災害ボランティアセンター」の運営や「いわてNPO災害支援ネットワーク」の運営事務局の立ち上げサポートを行い、被災した住民への支援を実施しました。
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2016年4月、PBVでは、地震発生直後から情報収集を開始し、2度目の震度7の本震が起こった4月16日にスタッフを現地に派遣。その後、熊本に拠点を置き、特に被害の大きかった地域の一つ、益城町を中心に、熊本市や西原村、南阿蘇村などへ、地元の団体や行政、全国から集まったボランティア延べ2,715人と協力しながら、8つの支援プロジェクトを展開しました。
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台風18号の影響により記録的な大雨が続き、関東・東北地域の複数の河川が決壊・氾濫し、被害は複数県にまたがりました。被災家屋は15000戸を超え、東日本大震災以降では最大規模の家屋被害が発生。PBVでは平時に築いたネットワークを活かし宮城県大崎市と茨城県常総市での活動を展開しました。
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ネパールの首都カトマンズの北西部で発生した地震により、死者8,891名、避難者58,000名を超える甚大な被害がありました。PBVでは、学校再開のための仮設校舎の設置や、付帯設備としてトイレ、水道整備、文房具や遊具セットの配布を行いました。また、これまでの災害支援の経験を活かし「災害ボランティアトレーニング」も実施しました。
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11月22日深夜、長野県北部を震度6弱の地震が襲い、長野県小谷村、白馬村などを中心に家屋へ対して甚大な被害をもたらしました。PBVでは現地にスタッフを派遣し、倒壊の危険が伴うニーズ対応として、住民とノウハウをもったテクニカルチーム、災害ボランティアセンター、行政、地元解体業者の方々との橋渡し役としてコーディネートを実施しました。
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この土砂災害は、多くの人命を奪うと共に4千を超える家屋へ対して甚大な被害をもたらしました。長期にわたる避難生活者も多く発生し、PBVとしての支援も、家屋清掃から地元コミュニティへの支援まで多岐にわたり、多様な支援者と協働した支援となりました。
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兵庫県東部に位置する丹波市では、雨による影響で家屋へ土砂が流入する被害が多く発生しました。しかし他県でも被害が発生し、報道はほとんど無く現地情報は少ない状況でした。PBVでは現地入りしていた協力団体からの情報を元にスタッフを派遣し活動を行いました。
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8月に発生した二つの台風により、複数の県にまたがり数千を超える家屋への浸水被害が発生しました。PBVでは2013年に防災・減災研修を徳島県内で開催していた事もあり、地元からの支援要請や、それに対する活動もスムーズに実施する事が出来ました。
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南陽市では、7月9日の豪雨により家屋浸水などの被害が発生。前年に続き2度目の被害を受けました。PBVでは南陽市災害ボランティアセンターの情報発信や、現場活動のコーディネートを行うスタッフやボランティアリーダーの派遣を行いました。
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雪に慣れていない関東地方を中心に過去最深となる積雪を観測。交通機関は麻痺し、多くの死傷者と共に孤立世帯も発生しました。PBVでは道路状況の回復と共にボランティアを派遣し、高齢者世帯を中心に雪かきボランティアを行いました。
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フィリピン東部・中部を襲った台風30号（国際名：ハイエン／アジア名：ヨランダ）の被害を受け、緊急・復旧支援を実施。国際NGOや現地パートナーとの協働体制で、被災者の生活再建を目的としたプロジェクトなどを行いました。
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関東地方を中心に記録的な豪雨被害を出した台風26号。伊豆大島では土砂崩れにより多くの被害が発生しました。PBVでは東京都災害ボランティアセンターと協力し、大島町へのボランティア派遣と災害ボランティアセンターの運営サポートを行いました。
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近畿地方を襲った台風被害に対して、滋賀県甲賀市の災害ボランティアセンターからの支援希望に応える形でボランティア派遣を行い、家屋の清掃作業などを実施しました。
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西伊豆町（静岡県）、山口市と萩市（山口県）、雫石町（岩手県）と、同時に西と東の複数の現場を抱えたなか、全国的なボランティア・ネットワークが活かされた支援になりました。
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最大規模「EF5」、また続けざまに発生した大規模な竜巻被害を受けたオクラホマ州ムーア市にスタッフを派遣し、瓦礫撤去や現地NPOらの活動コーディネートを行いました。
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アメリカ太平洋沿岸部などを襲ったハリケーン「サンディ」の被災者支援とし て、NYの現地NPO「World Cares Center」と協力し、清掃活動やボランティア受 け入れサポートなどの活動を展開。東北被災地・石巻市出身のボランティアも渡 米し、東日本大震災への支援に対する国境を越えた「恩返し」にもなりました。
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集中豪雨や台風により、九州北部広域で大規模な水害が発生しました。PBVでは、約3週間に渡り、ボランティアによる清掃や災害ボランティアセンターの運営サポートを実施。「リーダートレーニング」修了者らの素早い動きもあり、現地社会福祉協議会ら連携しながら、支援活動を展開することができました。
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2012年は、例年にない強い寒波により、新潟県小千谷市では、除雪作業が追いつかず、日々の生活に大きな負担となっています。ピースボートでは、2006、2007年にも雪かきボランティアを行ってきました。本年も、雪かきボランティアを派遣しています。
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紀伊半島を襲った台風12号は、河川の増水や土砂の流出などの大きな水害被害をもたらしました。PBVでは、東日本大震災での支援経験を活かし、和歌山県新宮市熊野川町で土砂のかき出しや瓦礫清掃などの活動をしました。
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電気・水道・ガスといったライフラインの復旧に時間を要した新潟中越沖地震。ピースボートでは柏崎市・比角小学校を拠点に、約40名のボランティアと共に 1日300食・延べ7000食の炊き出しを行いました。また同年冬にもボランティアを派遣し、高齢者宅の雪かきのお手伝いなどを行いました。
M6.3の地震が起きたジャワ島地震。地震発生から1週間後に現地へスタッフを派遣し、被害状況の視察と支援活動を行いました。農村部での被害が大きく、山間部などの小さな村々をめぐり直接物資を届けました。
大きな被害をもたらしたパキスタン北西部地震。震災から4ケ月以上が経っても、地方の村々では被災した人々がテント生活を強いられる生活が続きました。越冬を控えた現地へ、防寒具やブルーシートの支援を行いました。
アメリカ南東部に大きな被害を与えた、ハリケーン・カトリーナ。設備の行き届いた避難所がある反面、被災地の「コミュニティ」復興が進まない現状を目の当たりに。ピースボートでは、コミュニティの回復を支援する活動を行いました。
スマトラ島沖地震の津波被害によって、インターネットや印刷、製本などができる地域住民の情報収集や発信の場であるコミュニケーションセンターが崩壊。それらのセンター復旧と共に、災害遺児の職業訓練の場としても活用されています。
震災の影響で、テント生活を余儀なくされ非常に厳しい生活環境におかれていた、首都アルジェ東部のブーメルデス地方の被災地キャンプの人々。衛生面などでも多くの問題を抱え、幼い乳幼児向けの紙おむつを支給しました。
「ボランティア元年」と呼ばれた、阪神淡路大震災。ピースボートでも、約1,000名のボランティアが復興支援にあたりました。この震災がピースボートの災害救援活動の原点となり、当時の経緯がその後の救援活動に活かされています。
1983年に始まったピースボートの船旅。約3ヶ月の時間をかけて地球をぐるりとめぐる中で、人と自然、そして文化と繋がる旅を続けてきました。現地の方とふれ合い、スポーツを通して交流したり、歴史を学んだり。これまで、6万人を超える人びとがピースボートで地球一周を体験しています。
また1995年の阪神・淡路大震災以降、台湾やトルコでの大地震、ハリケーン・カトリーナ（米国）、スマトラ沖地震と津波被害に見舞われたスリランカなど、世界各国で支援活動を行ってきました。そして、2011年に起こった東日本大震災。数多くのボランティアの方々とともに、現地で支援活動を行いました。東日本大震災以降、断続的な支援活動を行うため、一般社団法人ピースボート災害ボランティアセンターが設立されました。
現在、世界各地で自然災害が増加傾向にあります。このような災害に対する脆弱性を減らし、災害を軽減していることは国際社会にとって、とても重要です。 同時に、こういった自然災害には誰もが遭遇する可能性があります。中でも世界の貧しい地域や日本の担い手が少なく、繋がりが弱い地域になればなるほど、より深刻な影響を受け、生活の再建に膨大な時間がかかってしまいます。
そんな現代社会の中で、ピースボート災害ボランティアセンターは、被災地での災害支援活動はもちろん、災害に強い社会を作るためにさまざまな活動をしています。
災害の起こると、被災地へ先遣スタッフを派遣。現地の状況を把握し、適切な支援を検討します。日々状況が変わる中で、ボランティアの派遣をはじめ、被災地のニーズに合わせて組織的かつ責任ある支援活動を進めていきます。
さらに、防災・減災への取り組みも行っています。全国で行っている災害ボランティアトレーニングや防災教育、また災害時には公的機関と民間が連携・協働することも大切です。日本でも、世界でも、さまざまなネットワークに参加し｢顔の見える関係｣を築くため、防災訓練や研修にも積極的に参加しています。
いつ、どこで起こるか分からない自然災害は、ときにわたしたちを被災者にし、ときに私たちを支援者にもします。自分を守ることはもちろん、身近な大切な人を守り、少し遠くのあの人を支える——「人こそが人を支援できるということ」ピースボート災害ボランティアセンターでは、これからも被災地での災害支援活動や災害に強い社会作りに取り組んでいきます。
