「ボランティア元年」と呼ばれた阪神・淡路大震災から20年以上が経ち、被災地で活動する災害ボランティアの姿は全国各地で見られるようになりました。
一方で、初めてボランティアに参加する側にとっては「何を準備したらいいの?」「専門性のない私が参加してもかえって迷惑をかけるのでは?」などの戸惑いがあったり、高齢化が進む地域では現場で動けるボランティアの数が確保できないなどの悩みがあるのも事実。
これらの課題にきちんと向き合うためにも、東日本大震災をはじめ各地で実施してきた災害支援の経験を共有することが大切だと、全国で「災害ボランティア・トレーニング」を行なっています。
トレーニング受講者への定期的なスキルアップ講習として、PBVでは宿泊型の防災トレーニングキャンプや各種イベントを行っています。また、様々な団体と協力し、野外での救急救命、災害時のジェンダー・多様性の視点を磨く研修、ボランティア・コーディネーターの資格取得などのテーマ別で講習コースを紹介しています。
災害ボランティアへの参加
災害が発生すると、被災地域の社会福祉協議会やNPOらが中心に「災害ボランティアセンター」(地域によって名称が異なるケースがあります)を設置、ボランティアの募集が始まります。
また、PBVでも被害調査を行なった上で「ひと・もの・かね・情報」のどの分野で支援すべきかを決定し、現地ニーズに応じて「災害ボランティア・トレーニング」の受講者らに対してボランティアの募集を行ないます。
一般的に災害ボランティアは、専門的な活動内容でなければ知識や経験などの参加条件を問われることは少ないですが、「災害ボランティア・トレーニング」を通じて被災地での活動イメージや心構えを知るボランティアが集うことで、被災地ではより効果的な活動を展開することができます。
日本では、近い将来の大規模災害の発生も予想されています。台風や大雪などの毎年の風水害に対して、地域での防災・減災を担うボランティアを育成するとともに、そのボランティアが大規模災害時には地域を越えて助け合える仕組みづくりを目指しています。
また、災害時には公的機関と民間がお互いに連携・協働することも大切なことから、平時から様々なネットワークに参加し「顔の見える関係」を築くため、防災訓練や研修にも積極的に参加しています。